講習の科目といたしましては、日本語、生活一般に関する知識、技能実習生の法的保護に必要な情報、技能等の修得に必要な知識などを行いますが、企業独自の専門用語の修得なども合わせて行うことも可能です。

※介護技能実習生については介護職種についてを参照ください。